Activity Status
当研究所の活動は、研究員個人による研究活動、共同研究プロジェクト、研究討論会(コロキウム;公開・非公開)、シンポジウム・ウエビナー、メディアへの寄稿、出版活動などがあります。
研究員個人による研究活動はもちろん、共同研究プロジェクトの成果も含め、研究成果はあくまでもそれぞれの研究の成果であり、そこで示される事実や傾向についてはいろいろな立場からの解釈がありえます。したがって、各刊行物等に一定の見解が示されている場合でも、異なる解釈やデータはあり得ます。それらは、研究の立場で議論を進めていくべきものであり、研究所としての声明や提言を除き、研究所としての「主張」ではなく、責任は著者に帰属するものです。以下に列挙する刊行物等は、本研究所での研究プロジェクトとして取り組んだ課題についての、各自が成果であると考えるものです。ご了解ください。
The activities of the Institute include research activities by individual researchers, joint research projects, research discussion meetings (colloquiums; open and closed), symposia and webinars, contributions to the media, and publication activities.
Research results, including the results of joint research projects as well as the research activities of individual researchers, are the results of their own research, and the facts and trends presented therein could be interpreted from various other perspectives. Therefore, even when a certain view is expressed in each publication, it does not mean a "claim" of the Institute, and the relevant responsibility belongs to the authors. The publications and other materials listed below are the results of research projects undertaken by the Institute.
2022年は日本のエネルギーセキュリティの脆弱性が露わになった年でした.ウクライナ紛争が始まる以前から燃料の価格高騰が始まり,大幅に燃料費が高くなりました.電気代やガス代,燃料代が上昇したこ […]
2023年、RISESはいよいよスタートアップ段階から次のフェーズへと新たな展開を進めます。 そのためにも、まず昨年の振り返りをさせていただきます。 昨年は、全国町村会殿と「地域のための […]
昨年(2022年)の年頭所感に、ロシアの天然ガスの課題を指摘していた。その後、そのロシアによるウクライナ侵攻となり、エネルギー事情は、一変した。エネルギーは、食とともに、我々の生存に直結して […]
前例のないエネルギー価格の高騰と物価高が続いています。節電術、節約術がメディアをにぎわしていますが、生活者や事業者にとっては電気や食料という生活必需品を利用しないわけにもいかず、途方にくれる […]
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『地球からエネルギーを引き出せ! PEGASUSハンドブック(環境エネルギー設計ツール)』 PEGASUSのWEBサイトはこちら http://www.pegasus-web.org &nbs […]
新春のお慶びを申し上げます。 昨年日本は、4月の気候変動サミットで、2030年までに、温室効果ガスを2013年比で46%削減すると表明し、一昨年10月に表明した2050年温室効果ガス排出実質 […]
2021年は、日本が2050年にカーボンニュートラルを目指すという宣言が出て、社会が大きく転換する時代の分かれ目になったことを強く印象付けられた一年でした。以前は炭素税について反対色が強かっ […]
昨年末、日立製作所のウェビナーに参加し、最後にこうコメントした。 “再エネも海外技術で進めても意味がない、だからこそ日立さんは今一度風力をやるべきだ”と。日本の歴史を振り返れば、キャッチアッ […]
2020年から2021年に日本の温室効果ガス排出削減目標が強化され、2050年に排出実質ゼロ、2030年に46%削減(2013年比)、さらに50%の高みをめざすとの目標が出されました。203 […]